高齢者

人生100年時代を乗り切るためにその6

投稿日:2021年4月11日 更新日:

「老後のために無理してお金を貯めるということではなく、死ぬまで楽しく働ければ、それで良いと考える方が自然だと思います。」と、「人生100年時代を乗り切るためにその3」で書いたくせにと思われるかもしれませんが、あえて書かせていただきます。最初は少し「人生100年時代を乗り切るためにその3」とは矛盾した投稿内容に思われるかもしれませんが、決してそうではないのです。これから起こるであろうインフレについて少しだけまとめさせていただきます。

今がバブルだという人もいます。条件はともかく仮に今がバブルだとした場合、過去のバブル崩壊時に共通している条件があります。それは以下の3つです。確かに今がそれっぽい感じはします。

  • 市場にマネーが飽和している
  • 不動産などの資産価値が急騰している
  • 経済過熱感がまん延している

バブルが崩壊した時には世の中はインフレに向かいます。皆さんがどれだけの蓄財をされているのかわかりませんし、またそれに興味があるわけではありません。ボクは取るに足らない若干の貯蓄なのでほとんど何も考えなくてよいのですが、ご自分の財産を守らねばならないという方はおられるのではないかと思いますので、ボク自身の頭を整理する意味でわかる範囲の内容をまとめておきたく思いました。

 

インフレ

インフレとは、ご存知の通り物やサービスの値段が上がることでお金の価値が目減りする状態のことをいいます。1年後にインフレになるとした場合、目の前にある100万円が今は100万円の価値があっても、1年後の今日は見た目は同じ100万円であっても物を購入するときには98万円のものしか買えなくなるということです。いま100円の缶ジュースが、来年の今日は中身も味も全く同じなのに120円になるということです。今まで100円で買えたものが100円のままで買えなくなったということは、インフレ後の100円には、以前の100円と同じ価値がないということになります。
ハイパーインフレとは、物価の上昇に歯止めが効かなくなってしまう状態です。ハイパーインフレが起こると通貨の価値が極端に下落し、最終的には「日用品を1つ買うのにも札束を抱えなければいけない」ような状態まで進行します。国際会計基準によれば「3年間で累積100%以上の物価上昇」が要件の1つとされており、3年で物価が2倍に上昇した場合はハイパーインフレに該当することになります。

デフレ

デフレは、物やサービスの値段が全体的に下がる現象のことをいいます。インフレとは反対に、貨幣の資産価値が上がっていく状態のことで、物価が下落すると同じ数の商品を売っても企業の利益は減少するため、儲からなくなり企業が倒産の危険にあいます。倒産やリストラが起こることで労働者の所得が減り、消費者は消費を控えるようになります。すると企業がモノの価格を下げなければモノは売れなくなります。このように物価の下落が不況を招き、さらに物価が下落する現象を「デフレスパイラル」と呼びます。

で、今そして今後は

日本ではアベノミクス以来年2%のインフレが目標になりました。アベノミクスでは「異次元の金融緩和」「大規模な財政政策」「民間投資を喚起する成長戦略」の3つの経済政策を掲げて、年2%のインフレを目標にしました。しかし2021年4月現在2%のインフレは達成されていません。しかし現在の日本は緩やかにインフレに向かっていることは間違いありません。日本は、2020年初頭に新型コロナウイルスが世界に拡散した影響で、今後インフレに進んで行くことが考えられています。日本では人口の10%が買い占めに走るとモノ不足になると言われています。マスクが店頭から消え去り、1箱に数千円の値段がついていたのも記憶に新しいですよね。このように、需要と供給のバランスが崩れることで物価の上昇が進むことは、今後も起こり得ると考えられます。車などの工業製品は、グローバル化が進んでおり新興国で作った部品を輸入して、国内で製品を製造していますが、部品を作っている国で新型コロナウイルスが蔓延し、工場が閉鎖されれば世界的な部品不足に陥ってしまう可能性があります。感染が終息して自粛が解除され、車のニーズが高まったとしても部品の供給が追い付かず、需要と供給のバランスが崩れて値上がりを起きるということは十分考えられることです。そういう意味でもEVへの移行は加速させるべきだと思っています。

で、だからどうするの

なので、個々人としては家族を守るために、まず第1ステップとしてインフレに弱い資産を理解しておく必要があります。

  1. 現金
    インフレに弱い資産の代表例が現金(普通預金・定期預金)。インフレになれば金利が上昇して受取利息は増えますが、受取利息の上昇がインフレのスピードについていけなければ資産価値は目減りします。日本銀行の資料によれば、1980年代~1990年代初頭のいわゆる「バブル景気」の時代の定期預金の金利は年6.08%を記録しています。年利6%であれば、およそ12年で資産が2倍になる計算になります。おまけに投資と違って元本割れのリスクがなかったのです。今考えれば、とんでもない時代があったもんですよね。現在の日本の普通預金の金利は、都市銀行や地方銀行等、自前の店舗がある銀行の場合は年0.001%です。1,000万円を1年間預けても利息は100円にしかなりません。今や銀行に預けているだけではお金を増やすことはできない時代であることを理解する必要があるのです。インフレ率に利息が追い付かない現状では、預金しているお金の価値は減り続けています。ペイオフで支払われるのは「1金融機関1預金者あたりの元本1,000万円までとその利息等」です、つまり、1,000万円を超える金額を預金している銀行が破綻した場合、1,000万円を超える部分は補償されないということを覚えておかねばなりません。ボクは前述の通り預金と大威張り出来るような大した預金はないので恥ずかしいですが、それでもネット銀行に分散させています。利率も高いですし、ネット銀行利用のメリット及び詳細は以前ここで説明しました。
  2. 年金
    「年金」もインフレには弱いです。現在の年金はマクロ経済スライドを採用しているので、その時の社会情勢に合わせて年金の給付水準を自動的に調整します。だから社会状況にあわせて年金の供給額も目減りすることになります。

以上のことから、ステップ2です。お金のある方はインフレに強いと言われる4つの資産でインフレ対策を考えておくことが良いようです。

  1. 株式
    インフレリスクに強い代表的な資産が「株式」です。インフレになると物価が上昇するため、企業の利益も上昇し、結果的に株価が押し上げられることになります。ただし、企業業績は金利や為替相場、インフレによる人件費の高騰などの影響を受け、必ずしも利益が増すとは限りませんから、企業の株式を購入する場合、業績の良し悪しを見定める必要があります。また当然ですが、株価が下落するリスクも覚悟しておく必要があります。ボクは自分がよく知っている分野で惚れ込んでいる企業さんに若干の投資をしています。ホント、わずかですが。金融市場は基本的に、誰かが1円稼いだときには、ほかの誰かが1円を失っているという「ゼロサムゲーム」ですから、買付売却に関しては他人の意見をあてにしないし、決断もしないという姿勢が重要ですね。人様の意見に耳を傾けることは大切なことですが、ただその言葉を漫然と信じ、そのまま受け入れることは無謀です。他人の言うことを聞くのではなく、自分で考えなくてはならなりません。これは投資に限ったことではなく人生全般について言えることだと思います。自分の目で見て、自分の頭で考えて、自分の心で決断することですね。何をするにも同じですね。目先の株価上昇に気を奪われる人は絶対失敗しますからやっちゃダメです。
  2. 投資信託
    投資信託をするなら、インデックス投資が無難ですね。ボクは少額で恥ずかしいですが日本と米国の投資信託を1つずつやっています。投資信託とは、投資家から集めたお金をファンドマネージャーという投資の専門家が運用する投資商品のことです。運用で得た利益が投資家に分配されます。ファンドマネージャーが厳選した複数の株式に投資する「アクティブファンド」や日経平均株価やTOPIXといった指数に連動することを目指した「インデックスファンド」などがあります。投資信託を通じて間接的に複数の銘柄に投資ができるため、1つの銘柄が値下がりしても他の銘柄の値上がりでカバーすることが可能です。

  3. インフレになると貨幣の価値が下がる一方、物価の価値は上がりますから、注目される現物資産が「金」だと言われています。価値のある資源として信用があるため、インフレの際に需要が増して金が買われるという特徴があります。金の価格は貨幣価値とは関係なく、金そのものの価値で決まりますから紙幣の価値が下がったとしても、金の価値はそのまま残ります。金の取引で有名な田中貴金属では3,000円/月からの純金積立などの商品もあるので、余力をお持ちなら一考の余地はありますね。
  4. 不動産投資
    金と同じく、インフレに強い現物資産として有力なのが不動産だと言われていますがボクには無縁でわかりません。わからないなりにまとめると以下のようになります。インフレが発生すると、貨幣の価値が目減りする一方で物価は上昇します。物価の上昇は不動産の賃料値上げにつながり、賃料が増加すれば不動産自体の価値も上がるという構図だそうです。ま、こんなに簡単じゃないんでしょうけどね。しかし、だからといって素人が目先の数字だけで安易に手を出すのは考えものです。有能なファイナンシャルプランナーに相談した方が良いでしょうね。

ボクは、日本で軽いインフレに推移することで、1年間で目の前にある10万円が今は10万円の価値があっても、1年後の今日は見た目は同じ10万円であっても物を購入するときには9万8千円のものしか買えなくなるということを想定して物事を考えています。ですから株で大儲けしようとかギャンブルで大金をかけようとか不動産投資で大儲けしたいとか、そういった気持はまったくありません。年間の2%分の損失(目減り)を取り返せたらありがたいという考えだけで、少額の投資信託等でリスク回避を小市民的に試みているつもりです。

以上、見聞きし体験し自分の身の丈で自分の出来ることだけをまとめたインフレ対策でした。ご参考まで。

 

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